- 基礎知識をベースとした実践的な問題がメインなので、過去問対策が一番効果的
- 「必要最小限の基礎知識」＋「過去問から学ぶ基礎知識・応用知識・実践知識」
- テキストで1から100まで学んでも、出題されない分野が多く、法律関係は難しいので覚えれないし、面白くない・つまらないので、時間の無駄。出題される分野だけを勉強するのが効率的であり、そのためには過去問から学ぶのが一番のおすすめ。繰り返し同じ論点で出題される。
- 論文試験も同じような論点で繰り返し出題されるが、独特の評価基準があるので、その対策が必要で、論文不合格者も多く、論文が苦手な受験生は独学での論文対策は難しい
- 試験問題全般にいえることだが、個人的には相談員の実務研修でやるような内容が問題として出題されているようなイメージがする（試験＝実務OJT）
- 繰り返し同じ論点が出題されているので、過去問を数年分さかのぼって繰り返し学習する（最低3年・できれば新試験以降・もっとさかのぼってもよい）
- ただし、過去問の答を覚えてしまって、勉強できた気になって、不合格になるという落とし穴がある
- 勉強するポイントは、その問題の答がなぜその答になるのかという理由を理解すること
- その理由を調べる方法としては、法律の条文、法律の逐条解説、消費者庁等の公表資料など
- 実は、その正答（正しい・誤っている）の理由を調べる作業に膨大な時間がかかってしまううえ、その調べたことが正しいかどうか初学者には判断が難しい
- 正解を調べる作業が勉強になるという考えもあるが、時間がかかりすぎて、おそらく挫折する
- 調べた結果を勉強して身につけるのであって、調べることが目的になってしまってはいけない
- 論文試験は繰り返し同じ論点で出題されることも多く、出題されるテーマの予想が可能なので、あらかじめ準備しておくことができる。また、独特の評価基準を理解して論文を書く必要があり、そのための対策をする
- 「公益社団法人 全国消費生活相談員協会（全相協）」が開催する対策講座と通信講座がある。
- 「公益社団法人 日本消費生活アドバイザー・コンサルタント・相談員協会」が講座を開催する場合もある（メインは消費生活アドバイザー）。
- 対策講座の多くは、弁護士や大学教授などの専門家による講義であり、非常に勉強になるが、基礎知識となっているので、過去問対策は別途必要になる。講義の内容的には、試験に出題されない応用や難しい分野もあります。テキストの講義版のような感じです。
- 2020年度は消費者庁が無料のEラーニング講座を開催した。このような単発事業がある場合も。
- まとめると、基礎知識を学ぶ講座はあるが、合格するために重要な過去問対策に特化した講座はない。
- そこで、試験の正答（正しい・誤っている）の理由を調べる時間をゼロにしたのが「勉強部屋」の試験対策の特徴で、正答（正しい・誤っている）の理由を、「①法律等の資料を引用して理論的に理解する」「②実際に問題を解くときに正解するためのテクニックを動画解説で理解する」という二段構えで過去問を学習する。特に、勉強部屋2019から導入した動画解説は点数上積みの強力なコンテンツになっている。
- 単純暗記では正解できない問題も多いし、メイン受験者層である40-50歳代にとっては暗記は難しい。勉強部屋では、できるだけイメージで覚えれるように解説している。繰り返すうちに、ある時点から勉強が面白くなってくるので、勉強が苦にならなくなる合格会員が多い。
- 勉強部屋では論文対策として、論文の基本対策や過去の論文解説・論文例のほか、会員からの応募があった論文の添削（ビフォア・アフタ）をして、会員でシェアしている。毎年のように勉強部屋の重点テーマが出題されている。
- 2次面接試験では詳しい内容は公表されていないが、勉強部屋では管理人の旧試験と新試験の2回の体験談と会員からの体験談をもとに、具体的な内容を公開している。